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ざっと知りたい!EC関連用語ディクショナリー

EC用語

EC (eコマース)

electoronic commerce (電子商取引)のこと。インターネットなどのネットワークを利用した、物やサービスの売買や決済などの商取引全般を指す。インターネット通販・オンラインショッピングなどがこれに当たる。メリットの一つとして商品を販売する際に実店舗を構える必要がないという点が挙げられる。大きく分けると「BtoB(企業間取引)」「CtoC(消費者間取引)」「BtoC(企業と消費者間での取引)」の3つに分類される。

モール型ECサイト

ECにおける出品スペースを提供するWeb上のショッピングモール。代表例としてAmazon楽天市場Yahoo!ショッピングなど。Amazonのように各企業が商品データのみを掲載し出品するマーケットプレイス型と、楽天のように各企業が実際に出店し管理運用するテナント型に分かれる。最初から集客力があることと高いセキュリティがあることが、カード決済が楽という点がメリットとして挙げられるが、独自のドメインを持つことができなかったり月額費用や手数料がかかる点がデメリットとなる。

自社サイトEC

自社独自に運営するECサイトのこと。構築済みのシステムを利用できるレンタルカート型と、プログラムを各自で構築する必要があるサーバー設置型がある。集客力は自分で作る必要があるが、モール型ECと比較すると手数料等が安く済み、自由な特集ページを組むことができる。

JANコード

(Japanese Article Number Code) の略。事業所や商品を識別するための国際的な商品識別コードのこと。JANコードは日本国内での呼称であり、国際的にはEANコード(European Article Number Code)、GTIN-13、GTIN-8、アメリカやカナダではUPC(Unibersal Product Code)と呼ばれており、お互いに互換性を持つ。バーコードで表示されているものはこのコードである。

EAN コード / UPC コード

どの事業者か、どの商品化を識別する世界共通のコードのこと。EANコード(European Article Number Code)は国際的な呼称、アメリカやカナダではUPC(Unibersal Product Code)と呼ばれている。JANコード、EANコード、UPCはお互いに互換性を持つ。

GS1事業者コード

JANコード、GLN等の国際基準の識別コード(GS1識別コード)を設定するために必要な番号のこと。このコードに他の番号を組み合わせることでJANやGLNの設定をすることができる。日本では「45」または「49」で始まる9桁又は7桁の番号になる。「一般医団法人 流通システム開発センター」に申請をすることで、GS1事業者コードの貸与を受けることができる。

ASIN

Amazon Standard Identification Number の略。世界最大規模のECサイトであるAmazonで使われる、10桁の数字からなる書籍以外の商品識別コードのこと。AmazonのURLの /dp/ 以下の部分がこれに当たる。Amazonに存在しない商品について商品データを作成した場合などに自動生成される。

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ISBN

International Standard Book Number の略。書籍を識別する国際的な識別コードのことで、10桁もしくは13桁の数字からなる。Amazonでも書籍については原則この番号が記載されているが、一部例外的にASINが表示されている書籍もある。

SKU

Stock Keeping Unit の略。事業者が受発注したり在庫管理を行う際に使う最小識別単位のこと。この番号は各店舗が独自に管理する。

例えば、「ある店舗で扱っているシャツはデザイン・色はすべて共通だが、サイズがS、M、L、XLの4種類ある」、もしくは「サイズはMのみだが、色は赤、青、白、緑の4種類ある」場合にはどちらの場合も「1アイテム4SKUある」と数える。

<引用:Wikipedia 単品管理>

サイズ4種類そのすべてにカラーが4種類存在する場合「1アイテム16SKU」となる。

関連関連法

特定商取引法

消費者トラブルを生じやすい取引類型を対象に、事業者が守るべきルールと、クーリング・オフ等の消費者を守るルール等を定めています。

<引用:特定商取引法ガイド>

ECは特定商取引(通信販売)に分類され、この法律の規制の対象になる。特定商取引法に基づく表記、誇大広告と虚偽表示の規制、メール広告やファクシミリ広告のルール等、EC事業者が守るべきルールが多く含まれる。

特定商取引法に基づく表記

特定商取引法によって定められた規定の一つ。提供する情報が適切でない広告を規制することで、消費者トラブルを回避することを目的として定められた。通信販売業者が広告に表示しなければならない内容(販売価格や事業者の氏名など)について定めている。

景品表示法

不当景品類及び不当表示防止法。消費者の適切な商品選択を妨げるような広告表示を禁止している。

大きく分けると「商品やサービスの内容や価格についての不当表示の禁止」「過大な景品の提供の禁止」の二つ。前者は「事実と違うと知っていたら誘引されなかった」と認められるような広告を表示していた場合に違反したとされ、後者は景品額が本法で規定している限度額を超えた場合に違反したとされる。

著作権法

著作権者が著作物の利用を独占できる権利。ECにおいては商品登録及びホームページ制作を行う際に気を付けるべき法律。商品画像・紹介文・フリー素材などは著作権がないと誤解されがちであり、著作権者とのトラブルになりがちである。著作物の利用についてのルール(引用など)についても規定している。

肖像権

自己の容貌、姿態をみだりに利用されたり、公開されない権利。ECでは人物が写った写真などをホームページなどに掲載する際に注意すべき規定。他人の写った写真を使うには、人物の特定ができないような編集をしたり、写った人物に利用の許可を得るなどの措置をとる必要がある。

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